緩消法の臨床データを取得する為に、無理のない範囲で、寄付のご協力をお願い致します。

日本健康機構では、痛みや病気が治るための治療法（＝緩消法・かんしょうほう）の普及により、あなたに「健康になっていただきたい」と考えています。

緩消法を普及させるため寄付のご支援をお願いいたします。
日本健康機構への寄付は、講演会等の運営費のほか、研究施設の購入や研究活動費に充てられます。
研究では、緩消法によるがんや生活習慣病などの各症状別の臨床データを取得して、治療法としての裏付けを開示していきます。

皆さまのご支援は緩消法の普及・拡大により健康を願うすべての方々に役立てられます。

寄付金額の10％を、
一枚5,000円相当のチケットで還元します。

金額に上限、下限は定めていません。一口1円から受け付けています。
法人の場合は、資本金や当期の所得金額により寄付金が損金算入の対象になります。
個人の場合は、寄付金額に応じて寄付金控除が受けられます。

　詳細　　⇒　寄付による損金算入・控除について

【お電話の場合】
　　�пF03-6231-0860
　　【受付時間　9：00〜18：00　※水曜日定休】
　　
　　＜お名前＞＜電話番号＞＜ご住所＞をお伝えください。



【FAXの場合】
　　FAX：03-6231-0861
　　
　　《記載内容》
　　FAXの標題：寄付申込み
　　＜お名前＞＜電話番号＞＜ご住所＞を明記の上お送りください。



【メールフォームの場合】

法人の場合

　　納税の一部を寄付に充てることが可能です。
　　新たな資金投入の必要がなく、寄付金の損金算入限度額まで寄付いただける場合、
　　寄付金額の10％を還元します。

　　寄付金の損金算入限度額は下記のとおりです。


　　寄付金損金算入限度額

　　　　下記�@�Aの合算金額
　　　�@　資本金×0.625/1,000
　　　�A　寄付金支出前の所得金額（純利益）×0.625/100
　　　
＜例１＞
　　　社員100名、資本金9,000万円、当期の所得金額10億円の場合

	損金算入限度額	チケット還元枚数
資本金　　9,000万円	5万6,250円	1
所得　　　10億円	625万円	125
合計	630万6,250円	126

　　　�@　資本金9,000万円×0.625/1,000＝5万6,250円
　　　�A　所得金額10億円×0.625/100＝625万円

　　　　　合計＝630万6,250円・・・寄付金損金算入限度額
　　　　　このうち、10%の63万625円分をチケットで還元します。


＜例２＞
　　　社員5名、資本金500万円、当期の所得金額6,000万円の場合

	損金算入限度額	チケット還元枚数
資本金　　500万円	3,125円	0
所得　　　6,000万円	37万5,000円	7
合計	37万8,125円	7

　　　�@　資本金500万円×0.625/1,000＝3,125円
　　　�A　所得金額6,000万円×0.625/100＝37万5,000円

　　　　　合計＝37万8,125円・・・寄付金損金算入限度額
　　　　　このうち、10%の3万7,813円分をチケットで還元します。

計算シミュレータ　(以下の黄色の枠内に各金額を入力し、[計算する]ボタンを押してください。)
資本金	寄付金損金算入限度額	チケット発行枚数（5,000円/枚）
所得金額	寄付金損金算入限度額	チケット発行枚数（5,000円/枚）

個人の場合

　　寄付金の一部について控除が受けられます。


　　寄付金控除額

　　　　下記�@�Aいずれか低い金額-2,000円
　　　�@　その年に支出した特定寄付金額の合計額
　　　�A　その年の総所得金額等の40％相当額
　　　
　　　＜例＞
　　　寄付金額12万円、その年の総所得金額500万円の場合

　　　�@　12万円−2,000円＝11万8,000円　・・・寄付金控除額
　　　�A　（500万円×40％）−2,000円＝199万8,000円
　　　　　　このうち1万8,000円分を還元